日本バドミントン協会の村井満会長は、2023年度の決算が3億円前後の赤字になる見通しを、2024年2月19日の記者会見で公表しました。2022年度も日本バドミントン協会は赤字を記録しており、債務超過が続けば公益財団法人の認定が取り消される可能性があることも明らかにしています。
今回は日本バドミントン協会が厳しい財務状況に陥っている要因や、世間の反応などをご紹介します。
赤字の要因
村井満会長は2024年2月19日の会見にて、2期連続で赤字になる要因は以下であると説明しました。
- 2022年の世界選手権開催よる事業費の増加
- パリ五輪の代表レースによる遠征費の増加
- 2022年度の不祥事による助成金の収入減
- 円安
2022年から2023年にかけては積立金を取り崩して事業費に充てている状況です。
協会の対応方針
厳しい財務状況を改善するため、日本バドミントン協会は以下に取り組むことを示しています。
- パリ五輪以降の代表派遣内容の見直し
- 新たなスポンサーの獲得
パリ五輪までは従来どおりの選手強化体制を維持するものの、パリ五輪後は一時的に遠征・合宿の規模や頻度の縮小を予定しているようです。また村井会長は報酬を全額返上し、再建に取り組むことも示しています。
一方で2028年のロサンゼルス五輪に向けて、ジュニア選手の強化体制はキープすることを公表しました。
組織編成後も厳しい運営が続くバドミントン協会
2022年以降、過去の不祥事が明るみに出たことから、日本バドミントン協会は2023年6月に会長や理事の改選を行い、運営体制を全面的に見直しました。
しかし組織改編後も、評議員の任期を誤認したり、国際大会出場予定選手の派遣を中止してしまったり、明るい話題を提供できていないのが現状です。
バドミントン協会に対する世間の反応
近年の日本バドミントン協会の活動に対する世間の反応を紹介します。
集客に力を入れるべき
国内最高峰のリーグ戦であるS/Jリーグで空席が目立つことから、より集客に力を入れてバドミントンの魅力を伝えてほしいという意見が目立ちます。
収益方法を工夫してほしい
一般プレーヤーからだけではなく、非プレーヤー層からも収入を得られるような仕組みづくりを求める声もありました。
選手が活動しやすい環境づくりが必要
トップ選手が目標や気概を持ってプレーできる環境を整えれば、選手強化や競技普及にもつながるとの意見。
バドミントンの魅力を生かしてほしい
バドミントンの魅力を引き出せば、儲かるコンテンツになれるというポジティブな見解もありました。
まとめ
今回は日本バドミントン協会が明らかにした厳しい財務状況の概要や、世間の反応などをご紹介しました。
日本バドミントン協会が2期連続で赤字になるというニュースが流れ、SNSなどでは厳しいコメントが出ています。シビアな意見が多いのはバドミントンがより発展し、魅力的な競技になるのを願っている人が多いためかもしれません。
村井会長の手腕によりバドミントン協会の運営が立て直され、今後は明るい話題を提供してくれることに期待しましょう。
